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元記事発行日： 2024年08月05日、 最終更新日： 2024年08月05日
新年あけましておめでとうございます🎍✨
今年も精一杯の気持ちを込めてこのグーフnoteにサステナビリティ情報を投稿させていただきます！！！
よろしくお願いします🔥
今回は、二酸化炭素排出量の削減方法について！！！
削減方法
CO2排出量は「活動量×排出原単位」で求められます。
活動量は事業者の活動の規模に関する量を指し、排出原単位は活動量当たりのCO₂排出量を指しています。例えば、電気の使用量は活動量で、電気1kWh使用当たりのCO₂排出量は排出原単位です。
排出原単位は基本的には既存のデータベース（業界平均値等）から選択して使用できます。
そのため、二酸化炭素を削減するためには、
①「活動量を減らす」
②「排出原単位を減らす」
双方のやり方が考えられます。
しかし、①の「活動量を減らす」の方が現状ではメインの取り組みになると思います。
確かに、「排出原単位を減らす」の基本的な取り組みとして、再生エネルギー由来の電力に切り替えることが挙げられますが、多くの事業者の場合、排出量の大部分を占めているのは、Scope３です。
（これがなかなか難しい、、、😓）
活動量を減らす
例１：輸送におけるプロセスの短縮化や効率化
輸送の平均積載率は約40％とされています。この割合を少しでも上げる事ができたら、輸送の活動量を減らすことができ、CO₂を削減する事ができます。
例２：LED照明に変える
通常の照明より、LED照明の方がエネルギー効率が良いため、CO₂を削減する事ができます。
例３：従業員をテレワークにする
人数が多ければ多いほど、企業の空調・照明等の電力がかかったり、通勤時のCO₂排出量も加算されるため、テレワークにする事でその分のCO₂を削減する事が可能です。しかし、この活動量を減らすのにも限界があります。活動量とは “事業者の活動の規模に関する量” を指すので、活動量を減らす＝事業者の活動の規模を減らすという事を指します。
今までの事業のプロセスの中にあった無駄・手間を省く分に関しては良いですが、それ以上は企業にとってなかなか厳しいラインというものがありますよね💦
このどうしても削減できない排出量をどう削減していくのか、、、🧐
その削減方法の一つとして挙げられるのが、カーボンオフセット と呼ばれる方法です🌳
カーボンオフセット
カーボンオフセットとは、まずできるだけ排出量が減るよう削減努力を行い、どうしても排出される温室効果ガスについて、排出量に見合った温室効果ガスの削減活動に投資すること等により、排出される温室効果ガスを埋め合わせるという考え方です！
つまり、
“自ら削減できないCO₂” を “他社が削減・吸収したCO₂” で埋め合わせるという事です！！！
その手段としては以下の2点があります。
①自らが植林や環境保全および環境保護活動に参加・投資し、対価としてクレジットを受け取る
②カーボンクレジットを購入する
そもそもカーボンクレジットとは、削減努力を行わなかった場合に想定される排出量（ベースライン）から実際に削減努力をしたうえでの排出量との差（追加性）や 植林などにより増加した吸収量を測定・報告・検証を経て、国・企業の間で取引できるように認証したものです。
つまり、活動量を減らすという行為 や 植林を行い、吸収量を増やすという行為 によって生まれた CO₂削減量 を他社と取引できるという事です。
ただし、売却したクレジットに関しては、自社の削減量としてカウントできません（二重計上防止）
もちろん、国・企業と取引せず、自社のCO₂削減に充てても問題ありません！！！！
この前提を踏まえて先ほどのオフセットの手法を二つ紹介していきます！！
①自らが植林や環境保全および環境保護活動に参加・投資し、対価としてクレジットを受け取る
例①：企業で植林活動を行い、100本植えた
その場合、木はCO₂を吸収してくれるため、吸収された分空気中のCO2量を減らしたことになります。
例えば、木一本植える事で10KGのCO₂を吸収できるとしたら、100本植えたことにより、1000KGのCO₂を空気中から削減するのに貢献したことになります。今回でいうと、植林によってCO₂を1000KG削減する事になったので、1000KG分のカーボンクレジットを受け取れます。
また、植林活動以外でも、CO₂削減に困っている企業に設備投資を行い、そのお金を省エネ活動に利用してもらうことでカーボンクレジットを得ることができます。
例②：企業Aが企業Bに対し設備投資を行い、企業Bが新しいボイラーに買い替える。
古いボイラーと比較し、エネルギー効率が上がるため、活動量が減少します。その分、CO₂排出量は減ります！
この場合、資金調達が無ければ、企業Bはボイラーを買い替える事はなく、CO2排出量は削減されていなかったため、追加的削減（＝クレジット）となります。設備投資を行った企業Aはそのカーボンクレジットを使って自身のCO₂排出量をオフセットする事ができます。
ただし、企業Aに対し削減量100％のクレジットを渡した場合には、企業Bは削減をカウントする事はできません。（二重計上防止）
②カーボンクレジットを購入する
自社の削減量（＝クレジット）を売りに出している企業があります。その企業からクレジットを購入し、自社の削減に充てることができます！
近年では、カーボンクレジットの需要が高まり、カーボンクレジットの供給が追い付かず、価格がどんどん上がってしまっているのが現状です😖💦
＊補足：カーボンニュートラルとカーボンオフセットの違い
カーボンオフセット＝“埋め合わせ”
カーボンニュートラル＝排出量が“実質ゼロ”
削減努力をし、どうしても削減できないものに関しては、少しでもカーボンオフセットを行い、出来るだけ減らす。そして、排出量が０になった状態をカーボンニュートラルといいます。
つまり、カーボンオフセットはカーボンニュートラルを達成するための一つの手段です。}
まとめ
基本的な二酸化炭素削減方法論として、
①活動量を減らす
②排出原単位を減らす
③カーボンクレジットを使用して、カーボンオフセットを行う
が挙げられると思います！
ただ、①・②に関しては、現状では難しい場面も多いため、③のカーボンクレジットの需要がとても大きいです。次回はクレジットに関する情報を載せていけたらと思っています😊